ジェサ:家族を守る家

ジェサのコンセプト

【大事な家族を守る】という原点に戻って、マイホームを建てる為の必要な要素をかき集めた注文住宅です。
リフォームが難しく、我が家の【寿命】に伴う “見えない所”にこだわっています。

Safety ~安全~

地震、台風などの自然災害から【家族の安全を守る】のが家の役目という考えで【耐震】【耐風強度】は国の基準値の“1.5倍以上の強さ”を持つ構造設計に。
【高性能耐震壁パネル】と【剛床工法】で、建物の外皮を固い箱状にしたモノコック構造にし100年に一回の大地震に備えます。
建物を支えている基礎はすべて【ベタ基礎】を採用。地盤の不同沈下のリスクを最低限に抑えます。

Healthy ~健康~

近畿大学の岩前先生のコラムによりますと、一年でもっとも死亡率が高いのが冬で、死亡原因は循環器系、呼吸器系、神経系、血管系など様々な死因がありますが、その原因は『低温』。
健康には「寒い冬をいかに暖かく過ごすか」という事が重要になり、冬暖かい家の【高断熱高気密の住宅】に引っ越した方に調査したところ、気管支ぜんそく、アトピー性皮膚炎、関節炎、アレルギー性鼻炎など15の諸症状について、大半の症状は明らかな改善が見られ、断熱性能が高い住宅ほど、改善率が高くなっています。
【UA値0.6以下】 →国がH25年に定めた新省エネ基準の外皮性能よりも1.5倍高断熱仕様
【ハイクリーンボード】→「シックハウス症候群」の原因となっているホルムアルデヒドを吸収しさらに分解内装用の石膏ボード。クリーンで快適な空間を皆様にお届けします。

Saving ~ランニングコストの省エネ~

建物の【高い断熱性能】により、建物の中の温度変化が少なく、どの月でも光熱費が安く抑えられます。
屋根材は【アスファルトシングル葺き】を採用する事によって、きれいが長持ちし、メンテナンス費用も抑えられます。
収納たっぷりの間取り設計により、余計な収納家具は買わずに済みます。

Ecology ~エコ~

国が進めている【低炭素社会の実現】にいち早く取り込んで、様々なエコに貢献できる材料、設備を採用しています。

・壁・屋根断熱材:【アクアフォーム吹付断熱】
→【高断熱】【高気密性】【高い吸音性】を安定的に実現し、ノンフロン発泡ですので環境にも優しく、廃材は固形燃料化にリサイクル。

・床断熱材:【世界最高基準のフェノールフォーム断熱充填】
→足元から上がってくる冷たい空気を遮断し、長年に渡っても性能の変化が極めて少ない安定性。環境にやさしいノンフロン発泡と原料のリサイクル。

・サッシ:【樹脂複合サッシ】【Low-Eガラス】
→家の熱の約4割が窓から逃げる【断熱ロス】を大幅に改善。

・木材の加工
→工場で加工を行っているため端材を再利用出来、現場での廃材が少なく抑えられます。

・産業廃棄物の分別の徹底 →段ボール、プラスチック、金属、木材などの廃材を資源として再利用し、ごみがほとんど出ない現場を目指しています。

Equipment ~設備~

・トイレ:節水型ウォッシュレット機能付き一体型便器(壁付けリモコン)

・ユニットバス:魔法瓶浴槽、バス乾燥機、節水型シャワーが標準装備のユニットバス

・システムキッチン:換気扇は整流板付スリム型フード、オールスライド収納、節湯型シャワー水栓、静音シンク

・洗面化粧台:三面鏡付、節湯ハンドシャワー水栓付

・サッシ・窓・玄関:アルミ樹脂複合サッシ+Low-Eガラス(網戸付)、断熱構造玄関ドア

・屋根材:軽くて、メンテナンスフリーのシングル葺き屋根材、下葺きには雨漏れに優れた改質アスファルトルーフィング

・外壁:金物留めで、雨が降れば汚れが落ちる機能のある16㎜サイディング材

・照明:全てLED照明採用(居室照明除く)

・給湯器:潜熱回収型給湯機

・石膏ボード:室内のホルムアルデヒドを吸収し分解する機能付きの下地石膏ボード

Warranty ~保証~

・日本住宅保証検査機構(JIO)による10年間保証
・認定低炭素住宅に対応で、住宅ローン控除額アップ、相続税対策などに有効
・フラット35S金利Aプランに対応で、住宅ローンの金利が10年間引下げ

・経産省及び国交省のZEH住宅補助金に対応
(ZEH住宅に適するための省エネ設備費用は別に掛かります)
BELS制度に対応

第三者の性能評価及び認定を受ける場合は別途申請費用が掛かります。

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Schedule

  • プラン提案
  • 仕様打合せ
  • 契約
  • 確認申請
  • 工事着工
  • 第三者検査
  • 完工
  • お引渡
プラン提案と仕様打合せ 約2~3ヶ月
確認申請・認定制度(申請期間) 約1~2ヶ月
工事着工~完工(工事期間) 約3.5~4.5ヶ月
その他 建築地の条件により、造成工事・古家解体工事・地盤改良工事、また認定制度・補助金申請などによっては、上記期間を超える場合がございます。